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2024.10.08

ニーズ調査とは？実施するメリットやフレームワーク・活用方法を徹底解説

ニーズ調査

記事の監修者

金田大樹

AXIA Marketing代表取締役

リサーチ会社を活用した経営判断を、日本企業の常識にしていくことがモットー。

鉄鋼専門商社や株式会社ネオキャリアのフィリピン現地法人での勤務を経て、リサーチ事業にて起業。中堅から大手調査会社やコンサルティング会社のリサーチのプロジェクト管理を行った。その後、AXIA Marketing(アクシアマーケティング)株式会社を設立し、代表取締役に就任。上場企業をはじめ、多くの企業の成長を「価値ある情報提供力」でサポートしている。

現代のビジネスにおいて、顧客のニーズを的確に捉えることは成功への鍵と言えるでしょう。
しかし、顧客のニーズは常に変化し多様化しています。

そのため企業は顧客の真のニーズを理解し、それに対応した商品やサービスを提供していく必要があります。

そこで重要となるのが「ニーズ調査」です。
ニーズ調査とは、顧客の潜在的な欲求や不満を明らかにし、より良い商品やサービスを生み出すためのマーケティング活動です。

本記事では、ニーズ調査の基礎知識から具体的な手法、成功事例までご紹介します。
ニーズ調査を効果的に活用することで、顧客満足度を高め企業の成長へと繋げるヒントが満載です。

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ニーズ調査について

顧客の心を掴み、ビジネスを成功させるためには顧客のニーズを深く理解することが不可欠です。
そのためには、ニーズ調査を通じて顧客の声に耳を傾け真の欲求を明らかにする必要があります。

ニーズ分析の利点は、顧客を深く理解しビジネスを成功に導くための情報を集めることにあります。

例えば、顧客の満足度を高めてファンになってもらう、
顧客の行動パターンや好みを分析して的確なマーケティング戦略を構築する、
顧客自身も気づいていない隠れたニーズを掘り起こして新しい市場を創り出す、などがあります。

ニーズ調査を始めようとしている方は、是非本記事を参考にしてください。

そもそもニーズとは？他の言葉で言い換えると？

ニーズとは、顧客が持っている問題や欲求を指し、別の言い方をすれば「要求」や「必要性」とも表現できます。
ビジネスにおいて、顧客のニーズを把握することは、顧客満足度の向上、売上増加、そして企業の成長に不可欠です。

ニーズを理解することは、顧客が本当に求めているものを提供することに繋がります。
逆に、ニーズを理解せず企業側の視点だけで商品やサービスを開発してしまうと顧客に受け入れられず、ビジネスは失敗に終わってしまう可能性があります。

ニーズを的確に捉えるためには、顧客の声に耳を傾けることが重要です。
アンケート調査やインタビュー調査などを通じて、顧客がどのような問題を抱えているのか、どのようなことを求めているのかを把握し、顧客のニーズを満たす商品やサービスの提供に繋げます。

ニーズの種類

顧客のニーズは大きく分けて以下の2種類に分類できます。

顕在ニーズ
潜在ニーズ

これらのニーズを理解することで、効果的な商品開発やマーケティング戦略を立てることができます。

顕在ニーズ

顕在ニーズとは、顧客自身がはっきりと認識し、具体的に言葉にできる要望や欲求のことです。例えば「健康維持のための運動器具が欲しい」や「新しいスマホが欲しい」といった具体的な要求がこれにあたります。

顕在ニーズを持つお客様は、すでに自分の欲しいものが明確になっているため、すぐに購買行動に移る可能性が高いのが特徴です。そのため、企業にとっては比較的アプローチしやすいターゲットとなります。

顕在ニーズに対応する商品は、その機能や性能をわかりやすく伝えることで、顧客の心をつかみやすくなります。

潜在ニーズ

潜在ニーズとは、顧客自身が明確に自覚していない隠れた欲求や要望のことです。「健康になりたい」「気分転換になる趣味を見つけたい」といった漠然とした願望がこれにあたります。

潜在ニーズを持つお客様は、具体的に何が欲しいかを明確に認識していないため、すぐに購買行動につながりにくい特徴があります。しかし、この潜在ニーズを形にできれば、新たな市場を開拓できる可能性があります。

潜在ニーズの発見には、行動観察やインタビューなど、より深い調査が必要です。

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ニーズ調査の種類とは？

ニーズ調査には、大きく分けて定量調査と定性調査があります。

定量調査は、アンケートなどを通じて数値化できるデータを収集し、顧客のニーズを統計的に分析する方法です。
一方、定性調査はインタビューやグループディスカッションなどを通じて顧客の深層心理や潜在的なニーズを探る方法です。

定量調査と定性調査はそれぞれ異なる情報を提供してくれるため、目的に応じて下記のように使い分けることが重要です。

新商品の発売前に、顧客全体の反応を把握するため定量調査を行う
新商品の開発初期段階では、顧客の潜在的なニーズを探るために定性調査を行う

ニーズとウォンツの違い

ニーズと混同されやすい言葉に「ウォンツ」があります。
ウォンツとは、顧客が「欲しい」と感じる具体的な商品やサービスのことです。
例えば、「最新のスマートフォンが欲しい」「海外旅行に行きたい」といったものがウォンツに当たります。

一方、ニーズはウォンツのさらに奥にある、顧客が根本的に解決したい問題や満たしたい欲求を指します。
例えば、「最新のスマートフォンが欲しい」というウォンツの背景には、
「友人と手軽に連絡を取りたい」「最新の情報を素早く入手したい」といったニーズがあると考えられます。

ニーズとウォンツの違いを理解することは、マーケティング戦略において非常に重要です。
顧客のウォンツだけに注目してしまうと、顧客が本当に求めているものを提供できない可能性があります。

顧客のニーズを的確に捉えるためには、顧客とのコミュニケーションを通じて顧客の行動や心理を深く理解する必要があります。

ニーズ調査を実施する理由やメリット

市場競争が激化する現代において、顧客のニーズを的確に捉えることは、企業の存続と成長を左右する重要な要素です。

顧客は、常に変化する状況や環境の中でより良い商品やサービスを求めています。
企業は顧客のニーズを的確に捉え、その変化に対応することで、顧客満足度を高め、競争優位性を築くことができます。

ニーズ調査は、顧客の顕在的・潜在的なニーズを明らかにし、商品開発やマーケティング戦略に活かすための有効な手段となります。

ニーズ調査を通じて、これらの潜在的なニーズを掘り起こすことで、顧客に新たな価値を提供し、市場を活性化することができます。

具体的には、以下のような目的でニーズ調査が実施されます。

新商品やサービスの開発に役立つ

ニーズ調査を通じて顧客の潜在的なニーズを把握することで、顧客が本当に求めている商品やサービスを開発することにつながります。
これにより市場投入後の成功確率を高め、無駄な開発コストを削減することができます。

例えば、ある化粧品会社が新しいスキンケア商品を開発する場合、
事前に顧客のニーズ調査を行うことで顧客がどのような肌の悩みに困っているのか、
どのような効果を求めているのかを把握することができます。

その結果に基づいて商品開発を行うことで、顧客のニーズに合致した商品を開発し市場での成功確率を高めることができます。

既存商品やサービスの改善に役立つ

既存の商品やサービスに対する顧客の声を収集することで、改善点や新たな機能のアイデアを得ることができます。
これにより、顧客満足度を高め、競合との差別化を図ることができます。

例えば、あるECサイトが顧客満足度向上のためのニーズ調査を実施した結果、
「商品の配送が遅い」「サイトの操作性が悪い」といった意見が多く寄せられたとします。
これらの意見を基に、配送システムの見直しやサイトデザインの改善を行うことで顧客満足度を高めることができます。

また、顧客の声から新たな機能のアイデアを得ることもできます。
例えば、「商品レビューをもっと見やすくしてほしい」という意見が多ければ、レビュー機能の改善を行うことで顧客の利便性を向上させることができます。

新たなニーズを発見する

顧客自身も気づいていない潜在的なニーズを発見することで、新たな市場を開拓するチャンスが生まれます。
革新的な商品やサービスを提供することは、競合優位性を確立することになります。

例えば、スマートフォンが普及する以前は
「いつでもどこでもインターネットに接続したい」というニーズは潜在的なものでした。
しかし、Apple社がiPhoneを発売したことでこの潜在的なニーズが顕在化し、スマートフォン市場は爆発的に成長しました。

このように、ニーズ調査によって顧客自身も気づいていない潜在的なニーズを発見することで、新たな市場を開拓し、競合優位性を確立することができます。

そのためには顧客の行動や発言を注意深く観察し、その背後にあるニーズを分析することが重要です。

ニーズ調査で活用できるフレームワーク

ニーズ調査を行う際には、顧客の行動や心理を多角的に分析するためのフレームワークを活用することが有効です。
顧客の行動や心理は複雑で、多様な要因が絡み合っています。
そのため、生のデータを見ただけでは、全体像を把握することが難しい場合も少なくありません。

フレームワークを用いることで、複雑なデータを整理し顧客理解を深めることができます。
また、分析の精度を高め、より客観的な結果を得ることが可能になります。

ここでは、ニーズ調査で活用できる代表的なフレームワークを3つ紹介します。
これらのフレームワークは、それぞれ異なる視点から顧客を分析することを可能にし、多角的な視点から顧客理解を深めるために役立つでしょう。

RFM 分析

RFM分析は、顧客の

直近購入日（Recency）
購入頻度（Frequency）
購入金額（Monetary）

の3つの指標に基づいて顧客をセグメント化する手法です。

顧客の購買行動を分析することで優良顧客の維持や休眠顧客の掘り起こしなど、効果的なマーケティング施策を展開することができます。

RFM分析は顧客の購買行動を分析する上で非常に有効な手法であり、多くの企業で活用されています。

例えば、ECサイトではRFM分析によって顧客をセグメント化し、それぞれのセグメントに合わせたメールマガジンを配信することで顧客の購買意欲を高めることができます。

セグメンテーション分析

セグメンテーション分析は、顧客を

年齢
性別
居住地
興味関心

などの属性に基づいてグループ分けする手法です。
各セグメントの特徴やニーズを把握することで、ターゲットを絞ったマーケティング戦略を立てることができます。

セグメンテーション分析は顧客を理解し、効果的なマーケティング戦略を立てる上で非常に重要な手法です。

顧客を適切なセグメントに分類することで、それぞれのセグメントに合わせた商品開発やプロモーションを行うことができます。

CTB分析

CTB分析は、顧客の

属性（Customer）
課題（Trouble）
便益（Benefit）

を分析する手法です。

顧客の課題やニーズを明確にし、自社の商品やサービスがどのようにそれを解決し、どんなメリットを提供できるかを把握することができます。

CTB分析を行うことで顧客の課題やニーズを理解し、自社の商品やサービスがどのように顧客に貢献できるのかを明確にすることが可能です。

ニーズ調査の6つの実施方法

ニーズ調査には様々な手法があり、それぞれにメリット・デメリットがあります。
そのため、どの手法が最適かは調査の目的や対象、そして予算や時間的制約によって異なります。

調査の目的や対象、予算、時間などを考慮し、最適な方法を組み合わせることが重要です。
一つの手法だけでなく、複数の手法を組み合わせることで、より多角的な視点から顧客のニーズを捉えることができます。

例えば、アンケート調査である程度の傾向を把握した上で、インタビュー調査で具体的な意見を聞くという方法も考えられます。

代表的なニーズ調査の手法としては、以下のものがあります。
それぞれの手法の特徴を理解し、調査目的に最適なものを選択しましょう。

①アンケート調査

アンケート調査は、多数の顧客から効率的に情報を収集できる方法です。
質問項目を事前に設定し、紙媒体やオンラインツールなどを用いて回答を収集します。
アンケート調査は、定量的なデータを取得できるため、顧客全体の傾向を把握するのに役立ちます。

アンケート調査を実施する際には、質問項目の設定が重要です。

質問項目は具体的でわかりやすく回答しやすいよう工夫し、回答の選択肢は網羅的で偏りがないように設定する必要があります。

②インタビュー調査

インタビュー調査は、顧客の深層心理や潜在的なニーズを掘り下げて聞き出すことができる方法です。
調査員が顧客に直接質問を行い、その回答を記録します。
対面、電話、オンラインなど、さまざまな形式で実施することができます。

インタビュー調査では定性的なデータを取得できるため顧客の行動や心理の背景にあるものを理解するのに役立ちます。

例えば、顧客が特定の商品を購入する理由を深く掘り下げて聞くことで、その商品に対する潜在的なニーズを明らかにすることができます。

インタビュー調査を実施する際にはインタビューガイドの作成が重要です。
インタビューガイドとは質問項目を事前に整理したもので、インタビューをスムーズに進めるために役立ちます。
また、インタビューの内容は正確に記録し、分析する必要があります。

③行動観察調査（エスノグラフィー）

行動観察調査は、顧客の実際の行動を観察することで、言葉では表現しにくいニーズや課題を発見できる方法です。
顧客の日常生活や購買行動を観察し、新たな商品やサービスのアイデアを得ることができます。

例えば、スーパーマーケットで顧客がどのように商品を選んでいるのかを観察することで、商品の陳列方法やパッケージデザインの改善点を見つけることができます。

行動観察調査を実施する際には、観察の視点や記録方法を事前に決めておくことが重要です。

そして観察結果は客観的に分析し、解釈する必要があります。
注意点として、観察の際には顧客のプライバシーに配慮しなければなりません。

④SNS調査

SNS調査は、ソーシャルメディア上の口コミや投稿を分析することで、顧客の声を収集できる方法です。
SNS分析ツールなどを活用することで、リアルタイムな顧客の声を把握することができます。

例えば、Twitterで自社の商品名やサービス名を含むツイートを分析することで、顧客がどのような意見や感想を持っているのかを把握することができます。

SNS調査を実施する際には、分析するソーシャルメディアやキーワードを事前に決めておくことが重要です。

また、ソーシャルメディア上の情報は必ずしも顧客全体の意見を反映しているとは限らないので分析結果の解釈には注意が必要です。

⑤AI調査

最近企業の間で関心が高まっているのが、ChatGPTやPerplexity、Geminiなどの大規模言語モデルを使ったAI調査です。これまで何時間もかかっていた調査作業が、わずか数分で終えられるようになり、作業効率が大幅に向上しています。

AIツールを活用すると、業界動向の分析、関連法規の調査、顧客の課題抽出、ターゲット像の設定、SNS分析などを手早く進めることができます。特に調査の初期段階では、幅広い情報を短時間で集められる強みがあります。

ただし、AI調査には注意点もあります。AIは「情報を集める力」は優れていますが、その分析は一般的な内容にとどまりがちです。「なぜこの問題が起きているのか」という本質的な理解を得るには限界があるのです。

本当に役立つ調査成果を得るには、実際に現場に足を運び、自分の目で確かめることが大切です。この過程が、表面的な情報収集では見つからないビジネスチャンスやリスクの発見につながります。AIはあくまでサポート役として活用するのがおすすめです。

⑥社内調査

新しい事業のアイデアやお客様のニーズは、意外にも自社の中に眠っていることが多いものです。社内調査は手元にある資源を上手に活用できる効率的な方法として注目されています。

具体的な方法としては、お客様との商談記録の見直し、顧客管理システムのデータ、問い合わせフォームの記入内容、営業担当者の報告書やヒアリング、既存顧客へのアンケート、自社サービスの見直しなどがあります。特に、今のお客様からの声と自社サービスの客観的な評価は、新規事業を生み出す貴重な土台となります。

また、社内のスタッフを対象にした調査も効果的です。ターゲット層に近い従業員にお客様の立場で商品を使ってもらったり、アンケートや面談を行ったりすることで、多様な視点からの意見を集めることができます。

社内調査を成功させるコツは、目的とターゲットを明確にし、集めた情報を数値化して組織全体で共有することです。先入観を持たずに調査し、目的に合った方法を選ぶことも大切です。このような社内調査は、事業の各段階で継続的に行うことで効果的です。

ニーズ調査のアンケート項目例

ニーズ調査のアンケートを作成する際には、調査の目的に合致した質問項目を設定することが重要です。
漠然とした質問項目では、顧客のニーズを的確に捉えることはできません。

例えば、新商品の開発を目的としたアンケートであれば、顧客のライフスタイルや価値観、商品に対する期待などを具体的に質問する必要があります。

顧客の属性や行動、満足度、要望などを把握するための質問項目をバランスよく盛り込み、具体的な回答を得られるように工夫しましょう。

また、顧客の属性を把握するための質問としては、年齢や性別、職業、居住地。

行動を把握するための質問としては、商品やサービスの利用頻度、利用シーン、情報収集方法。

満足度を把握するための質問としては、商品やサービスに対する評価、改善点。

要望を把握するための質問としては、今後期待することや、追加してほしい機能などを聞くことができます。

これらの質問項目をバランスよく組み合わせることで、顧客のニーズを多角的に捉えることができます。
また、質問の形式や表現方法を工夫することで、より具体的な回答を得やすくなるでしょう。

商品やサービスを認知した場所

どこで弊社の商品/サービスを知りましたか？
どのような情報を見て興味を持ちましたか？
弊社の商品/サービスを知る前に、どのような課題や悩みがありましたか？
弊社の商品/サービスについて、最初にどのような印象を持ちましたか？
弊社の商品/サービス以外に、他に検討している商品/サービスはありますか？

商品やサービスを選んだ理由

弊社の商品/サービスを選んだ理由は何ですか？
競合他社の商品/サービスと比較して、どのような点が優れていると感じましたか？
弊社の商品/サービスを購入する際に、他に迷った商品はありますか？
弊社の商品/サービスを購入する決め手となったのは何ですか？
弊社の商品/サービスを購入する前に、どのような不安や疑問がありましたか？

商品やサービスに対する満足度

弊社の商品/サービスにどの程度満足していますか？（5段階評価）
改善してほしい点があれば教えてください。
弊社の商品/サービスを友人や家族に薦めたいと思いますか？（5段階評価）
弊社の商品/サービスを再度購入したいですか？
弊社の商品/サービスを利用して、どのような点が改善されましたか？

商品やサービスの品質についての評価

弊社の商品/サービスの品質をどのように評価しますか？（5段階評価）
価格に見合った価値があると思いますか？
弊社の商品/サービスの耐久性について、どのように評価しますか？
弊社の商品/サービスの使い勝手について、どのように評価しますか？
弊社の商品/サービスのデザインについて、どのように評価しますか？

ニーズ調査を成功させる9つのポイント

ニーズ調査を効果的に行い、有益な情報を得るためには、いくつかの注意点を押さえておく必要があります。
せっかく時間とコストをかけてニーズ調査を実施しても、注意点を怠ると正確な結果を得られなかったり、得られたデータを有効活用できなかったりする可能性があります。

調査の精度を高め、得られたデータを最大限に活用するために下記の点に注意しましょう。
これらの注意点は、調査の計画段階から分析、そして結果の活用まですべてのプロセスにおいて重要です。

例えば、調査目的を明確にすることは、適切な調査方法や対象者を選択する上で欠かせません。
また、先入観を持たずに調査を行うことは、顧客の真のニーズを捉えるために必要不可欠です。

これらの注意点を意識することで顧客の真のニーズを捉え、より効果的なマーケティング戦略を立案できるようになります。

ニーズ調査は、顧客の声を聞くための重要なツールです。
正確で信頼性の高いデータを得ることで、顧客満足度向上、売上増加、そして企業の成長へと繋げることが可能になります。

①明確な目的を定める

ニーズ調査は、闇雲に行っても意味がありません。
調査を始める前に、「なぜこの調査を行うのか？」「どんな情報を得たいのか？」を明確に定義することが重要です。

例えば、「新商品の開発のために、ターゲット層の潜在ニーズを把握したい」、
「既存顧客の満足度を調査し、サービス改善に役立てたい」など具体的な目的を設定しましょう。

目的が曖昧なままだと、集めたデータが宝の持ち腐れになり時間とコストを無駄にしてしまう可能性があります。
明確な目的意識を持つことで調査の精度を高め、得られたデータを最大限に活用することができます。

②目的に応じた調査方法と対象者を選ぶ

ニーズ調査には、アンケート調査、インタビュー調査、グループインタビュー、行動観察など、様々な手法があります。
それぞれの調査方法にはメリット・デメリットがあり、すべての目的に万能な方法はありません。
そのため、調査の目的や予算、時間などを考慮し、最適な方法を選択することが重要です。

同様に、調査対象者も慎重に選ぶ必要があります。

例えば、新商品の開発を目的とした調査であればその商品の潜在顧客を対象とするべきでしょう。

既存商品の改善を目的とする場合は、既存顧客から意見を聞くことが重要です。
目的と異なる対象者に調査を行っても、有用な情報は得られません。

③異なるユーザー層を調査する

市場は多様なニーズを持つ顧客で構成されています。
特定の層に偏った調査では、市場全体のニーズを把握することはできません。

年齢、性別、職業、ライフスタイル、価値観など、様々な属性のユーザーを調査対象に含めることで、多角的な視点からニーズを捉え、より深く市場を理解することができます。

例えば、若年層向けの商品開発を行う場合でも、将来的に顧客となり得る中高年層の意見を聞くことで、新たな発見があるかもしれません。

多様なユーザー層を調査することで想定外のニーズを発見し、イノベーションに繋がる可能性も広がります。

④先入観をなくして調査する

ニーズ調査の目的は、顧客の真のニーズを理解することです。

しかし、調査担当者が先入観や偏見を持っていると、顧客の意見を客観的に捉えることができず、誤った解釈をしてしまう可能性があります。

「自社の製品は優れているはずだ」「顧客はこう思っているはずだ」といった思い込みは捨て、顧客の声に真摯に耳を傾けましょう。

顧客の意見をありのままに受け止め、時には自社の製品やサービスに対する批判的な意見にも耳を傾けることが重要です。

先入観をなくし、謙虚な姿勢で調査を行うことで顧客の真のニーズを捉え、より良い商品やサービスの開発に繋げることができます。

⑤データを数値化してチームで共有する

調査で得られたデータは、そのままではただの羅列に過ぎません。
データを分析し、数値化・グラフ化することで初めて意味のある情報となります。

例えばアンケート調査であれば、回答結果をクロス集計したり、平均値や標準偏差を算出したりすることで傾向や特徴を把握できます。

分析結果は、報告書にまとめるだけでなくグラフや図表などを用いて、視覚的にわかりやすく表現することでより理解しやすくなります。

また、調査結果をチーム全体で共有し、今後のマーケティング戦略や商品開発に活かしていくことが重要です。
データに基づいた客観的な意思決定を行うことで、より効果的な戦略を立案することができます。

⑥1つの設問で1つの情報を収集するようにする

ニーズ調査で正確な情報を得るためには、一つの質問で一つのことだけを尋ねることが大切です。複数の内容を一度に聞くと、回答する側が混乱し、本当に知りたいことがわからなくなります。

例えば「当社の商品とサービスに満足していますか？」という質問では、「商品」と「サービス」のどちらについて答えればいいのか迷ってしまいます。商品には満足していても、サービスには不満があるケースも考えられますが、このような質問だと正確な回答を得られません。

このような場合は、「当社の商品に満足していますか？」と「当社のサービスに満足していますか？」のように分けて質問するのが効果的です。質問を作る段階で「この質問は一つのことだけを尋ねているか」を常にチェックしましょう。質問が明確であればあるほど、回答者は答えやすくなり、より正確なニーズ把握につながります。

⑦設問数を多くしすぎない

ニーズ調査を行う際、より詳細に知りたいという気持ちから質問を増やしがちですが、質問数が多すぎると回答率が大きく下がる傾向があります。回答者の集中力や時間には限りがあるためです。

長いアンケートに直面すると、回答者は途中で疲れを感じ、質問を深く考えずに適当に答えたり、最悪の場合は回答自体を途中でやめてしまったりします。そうなると、集めたデータの信頼性が低下してしまいます。

目安としては、回答にかかる時間が5分程度におさまるよう設計するのが理想的です。これは一般的なアンケートで15〜20問程度に相当します。多くの情報が必要な場合は、優先順位をつけて本当に必要な質問に絞り込むか、調査を複数回に分けて実施することも検討しましょう。短いアンケートほど回答率が高くなり、結果として多くの意見を集められます。

⑧曖昧な表現はしない

ニーズ調査では、質問の言葉選びが非常に重要です。曖昧な表現や解釈の幅がある言葉を使うと、回答者によって質問の受け取り方が異なるため、結果の信頼性が低下してしまいます。

例えば「この製品は使いやすいですか？」という質問では、「使いやすい」の定義が人によって異なります。若い人と高齢者では捉え方が異なるなど、何と比較しての使いやすさなのかも明確ではありません。

より効果的な質問にするためには、具体的な表現が必要です。「この製品を初めて使用したとき、操作方法を理解するのにどれくらい時間がかかりましたか？」のように、明確で具体的な内容を尋ねるほうが有益な回答を得られます。質問文を作った後に第三者に読んでもらい、解釈の仕方が人によって変わらないか確認することをおすすめします。

⑨調査項目を漏れなく設定する

ニーズ調査の精度を高めるには、必要な調査項目が漏れなく含まれていることが重要です。重要な項目の抜け漏れがあると、調査後に情報不足になり、作業が進まない可能性が出てきます。

調査項目の漏れは、不完全な分析結果や誤った方向性の設定につながります。例えば、商品の改善点を調査する際に「価格」についての項目を忘れると、機能面では満足していても価格が高すぎるという重要な課題を見逃してしまいます。

調査項目を漏れなく設定するには、事前に「この調査で何を明らかにしたいのか」という目的を明確にし、そこから必要な項目をリストアップする方法が効果的です。社内の複数の部門から意見を集め、多角的な視点で項目を検討することも大切です。調査の最後に「他に何かご意見はありますか？」といった自由記述欄を設けておくと、想定していなかった意見やニーズを拾い上げることもできます。

ニーズ調査を活用した事例とは

様々な企業がニーズ調査を効果的に活用することで、顧客満足度向上や売上増加を実現しています。

ニーズ調査は顧客の声を収集し、分析することで顧客の真のニーズを理解し、商品開発やマーケティング戦略に活かすことができます。

ここでは、ニーズ調査を活用して成功を収めた3つの企業の例をご紹介します。

セブンイレブン
ニトリ
日清食品

セブンイレブンの冷凍食品

セブンイレブンは、顧客のニーズを把握するために、定期的なアンケート調査やグループインタビューを実施しています。

例えば、2020年には全国のセブンイレブンアプリ会員を対象に、冷凍食品に関するアンケート調査を実施し、約1万件の回答を得ています。
その結果、「健康志向」「時短ニーズ」「簡便性」といったニーズが高いことがわかりました。

これらの調査結果を基に、健康志向や時短ニーズに応える冷凍食品を開発し、野菜を豊富に使用した冷凍弁当や、レンジで簡単に調理できる冷凍パスタなどが人気を集め売上を伸ばしています。